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社内SEとは」のページでは、社内SEとは「企業の情報システム部に所属しているIT専門のシステムエンジニアのこと」と説明しましたが、社内SEの所属形態は他にもいくつかのタイプがあります。

所属形態毎に社内SEとしての立場や働き方も変わってきますので、社内SEへの転職活動の際には転職先としての自分の希望はどの所属タイプなのか、しっかり見極めておくべきです。

また求人応募の際には、求人ごとにどのタイプの社内SEの募集なのかしっかり確認して応募するようにしてください。

社内SEの所属形態を大きく分類すると以下の4タイプに分類できます。

①企業の情報システム部に所属し、自社のシステム関連業務を行う社内SE
②企業に情報システム部がなく、他部署に所属しながら自社のシステム関連業務を行う社内SE
③企業の情報システム子会社に所属し、親会社のシステム関連業務を行う社内SE
④外資系企業の日本支社の情報システム部に所属している社内SE

 

①企業の情報システム部に所属し、自社のシステム関連業務を行う社内SE

一般的に社内SEというと①のタイプのIT専門の情報システム部に所属するケースをを指します。企業の情報システム部に所属して自社のシステム関連の業務について携わる形になります。管理人も所属形態もこのタイプになります。

 

②企業に情報システム部がなく、他部署に所属しながら自社のシステム関連業務を行う社内SE

②のタイプは中小企業であるよく見られるタイプです。情報システム部といったIT専門の部署がなく、総務部などの管理部門に所属しながら兼任で自社のシステム関連の業務に携わるケースが該当します。

このタイプの企業では、まだ社内にITやシステムがそれほど浸透していないケースが多く、自らが率先して社内のIT化を進めていくことを要求されます。まさしく全部自分が担当するというケースが多く、ハードですがやりがいもあるタイプになります。

 

③企業の情報システム子会社に所属し、親会社のシステム関連業務を行う社内SE

③のタイプは企業の情報システム部門が独立もしくは分離されて子会社として設立されたケースが該当します。親会社のシステム関連の業務が主に仕事になります。

親会社から安定して仕事を受注できるためというメリットはありますが、親会社と言っても顧客扱いのケースが多く、転職してみてSIer時代とあまり変わらないという結果になるケースが多いようです。

 

④外資系企業の日本法人(支社)の情報システム部に所属している社内SE

外資系企業の場合は特殊で、日本法人の海外本社からの独立度がどの程度なのかによって、日本法人における情報システム部自体の役割が異なります。

日本法人の独立度が高い場合は、海外本社からの意向を受けずに日本法人独自でビジネスを行いますので、システムも大部分は日本独自に構築していく形になります。その場合ですと、ほとんど①の「企業の情報システム部に所属し、自社のシステム関連業務を行う社内SE」のタイプと同じになります。

逆に日本法人の独立度が低い場合は、海外の本社から言われたままのシステムを日本法人に導入するだけの仕事になる場合があります。

 

まとめ

一般的には社内SEとは①と②の所属形態を指し、厳密にいうと③のタイプは社内SEとは違います。

ただ①のタイプだとしても、大企業で社内SEが多く所属して内製をしているような情報システム部の場合、入社後に③のタイプのように子会社化されることも稀にありますので気を付けてください。